日本は地震大国なので、いつどこで大きな地震が起こるかわかりません。
また、地震で家が倒壊した場合にどう対応すれば生活を立て直せるのかと不安を感じる方もいるでしょう。
そこで今回は、地震で倒壊しやすい家の特徴や倒壊後の対応と、倒壊した家の売却方法をご紹介します。
地震で倒壊しやすい家の特徴とは
地震で倒壊しやすい家の特徴を3つご紹介します。
●旧耐震基準の家
現時点で耐震基準は2つあり、1981年5月31日以前に建築確認された家は「旧耐震基準」で建てられている可能性が高いです。
旧耐震基準では「震度5程度の地震が起きても倒壊しない」という基準が設けられているので、震度5を超える大地震で倒壊する可能性があると言えます。
●シロアリ被害のある家
たとえ新耐震基準の家であってもシロアリ被害があると、耐力壁のつなぎ目が劣化して小さな地震でも倒壊する恐れがあります。
シロアリ被害がある家は、迅速に駆除と修繕をしましょう。
●屋根が重たい家
屋根が思いと地震のときに揺れが大きくなり、揺れが大きいほど倒壊の危険性が増します。
一般的に重い屋根といえば瓦屋根とされており、経年劣化や瓦のずれ、偏りがあると倒壊のリスクがあります。
ただ、新耐震基準を満たした瓦屋根であれば、震度7までは倒壊しないとも考えられるでしょう。
地震で家が倒壊したときの対応
もし地震で家が倒壊した場合には、住宅ローン残債があれば建て直しとなります。
ただし、建て直しの場合にも新しく住宅ローンを組むことになり、融資の金額はローン残債や収入により決められます。
二重ローンになるので、万が一のことを考えてローンの現状を把握しておくのがおすすめです。
地震で家が倒壊した場合は、地震保険に加入していれば建物と家財一式の補償を受けられます。
建物の損害レベルを全損・大半損・小半損・一部損のどれかに認定し、程度によって保険金が決まります。
全損の場合は建物の時価を限度にして、地震保険金額の100％を受け取ることが可能です。
地震保険は火災保険セットとして契約するもので、単独で契約はできません。
続いては、公的支援制度を利用して倒壊の対応をする方法です。
住宅が全壊するなどの被害を受けた世帯に100万円の支給や、建築・購入などの再建に200万円の支給などがあります。
自治体により独自の精度を設けている場合もあるので、まずは問い合わせをして確認しましょう。
地震で倒壊しやすい家は売却するのがおすすめ
地震で倒壊しやすい家は、思い切って売却するのも良いでしょう。
たとえば「売主リフォーム費用負担」という物件として、買主に好きなリフォームをしてもらう方法で、売却しやすくなります。
また、旧耐震基準であっても立地が良い場合には、そのままでも売却できるケースがあります。
旧耐震基準の家で建物の価値がない場合には「古屋付き土地」や「更地」にして売却することも可能です。
このように、売却をするとリスクのある家を手放せるうえに売却金も得られるので、検討してみるのもおすすめです。
まとめ
地震で倒壊しやすい家の特徴は、旧耐震基準やシロアリ被害に遭っている、屋根が重たいなどがあります。
もし倒壊した場合の対応方法を知り、いざというときに備えておきましょう。
また、思い切って売却するのも1つの手なので検討してみてはいかがでしょうか。
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