定住のつもりでマイホームを購入したのに、遠方への転勤が決まりお困りの方もいるでしょう。
転勤時の予定やライフスタイルによって、マイホームをどうするかの選択肢は3つ存在します。
今回は、遠方へ転勤する際にマイホームを売却する、賃貸物件として運用する、単身赴任して家族に管理を任せるといった3つの選択肢についてご紹介します。
転勤時にマイホームを売却する選択肢
会社から命じられた転勤が一時的なものであれば、再び今の住居に戻ってこられる可能性が高いです。
しかし、転勤先での勤務が長引きそうな場合や戻ってくる見通しが立たない場合は、売却してしまったほうが良いケースもあります。
家を売却すればまとまった収入が入るため、転勤先での住居選びの費用にあてられます。
ただし、売却に際して仲介手数料などの諸費用が発生する点には注意が必要でしょう。
またローン残債がある場合は、一括返済が売却条件になることも念頭に置かなければなりません。
転勤時にマイホームを賃貸物件として運用する選択肢
転勤は一時的で戻る予定も決まっている、あるいは家の売却はしたくない場合は、家を賃貸物件として運用するのもひとつの手です。
賃貸物件の賃貸借契約には、退去する時期を決めて「定期借家契約」を結ぶ場合と、契約の更新を前提とした「普通借家契約」を結ぶ2つの方法があります。
転勤に伴いマイホームを貸し出す場合は、一定の期間で入居者を退去させられる定期借家契約を選ぶのがほとんどです。
賃貸物件にするメリットは、家を離れている間も入居者が管理してくれることです。
家は住人がいないと傷んで劣化するため、代わりに入居者に住んでもらえると安心できます。
また、家賃収入が得られるため経済的な恩恵があるのもメリットといえるでしょう。
転勤時に単身赴任してマイホームを家族に任せる選択肢
マイホームの売却や賃貸物件にするのに強いためらいがあるならば、自身は単身赴任して家の管理を家族に任せる方法もあります。
単身赴任であれば、転勤先で住居を借りる際に補助金が出る企業も多いです。
住宅ローンによる控除が引き続き利用できるほか、家族の住環境やライフスタイルを変えなくて済みます。
とくにお子さまの学校を変えなくて済むため、多感な時期を安心して過ごさせてあげられる点は大きなメリットといえるでしょう。
まとめ
将来の希望や予定、ライフスタイルに合わせ、転勤時にマイホームをどうするかを選べます。
それぞれの選択肢の良さや特徴はさまざまであるため、家族とよく相談したうえでマイホームをどうするか決めるのがおすすめです。
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